太陽光発電設備と蓄電池の設置は、家庭内のエネルギーシステムを効率化し、電気代の節約や環境への配慮などに役立ってくれる有意義な投資です。その一方で、両設備を導入するにはある程度の初期費用が必要になり、きちんとコストを回収できるのか不安に感じる方もいるでしょう。

本記事では、太陽光発電設備と蓄電池の設置にかかる費用の回収可能性や、元を取るためのポイントを解説します。
    太陽光発電設備と蓄電池の併用は、電気代の節約や停電時の備えに役立つ組み合わせですが、導入時には初期費用が発生し、このコストを回収できるまでには時間がかかります。

住宅の立地によっては、太陽光発電設備を設置した屋根に十分な日光が当たらず、期待していたほどの発電量が得られないケースも考えられるでしょう。さらに、初期費用が高額だった場合、電気代の節約や売電収入によるコストの回収は長期化しやすくなります。

太陽光発電設備と蓄電池の元が取れない事態を回避するためには、設置場所や予想される発電量、家庭での電気使用量などをふまえて、費用対効果を事前に検討することが重要です。両設備をより効率的に活用できれば、経済的なメリットを最大化しつつ、初期費用の回収をめざしやすくなります。
 

太陽光発電設備と蓄電池の元を取るためには、設置前に以下4つのポイントを心に留めておきましょう。
 

• 売電収入ではなく、自家消費による電気代の節約を重視する
• 適切な機器の選定・配置を行う
• 補助金制度を利用する
• 複数の業者に見積もりを取る

順に詳しく解説します。
  太陽光発電設備と蓄電池の設置後、元を取るためには、売電収入を頼りにするより電気代の節約に重きを置くよう意識してみてください。近年、電気代は上昇傾向にあります。資源エネルギー庁によると、2023年の国内における家庭用電気料金は平均35円/kWhでした。※1

電気料金の高騰に対して、太陽光の売電価格は下落傾向にあるのが実情です。2024年度の売電価格16円/kWhは、2025年度には15円/kWhとなりました。※2

このため、太陽光発電設備で発生させた電気は優先的に自家消費へ回したほうが、電力会社へ売るよりも経済効果を期待しやすくなります。売電による利益で元を取るのではなく、発電した電気の自家消費により電気代を節約して家計の負担を抑え、コストの回収をめざす方法も視野に入れましょう。

※1 出典元：2023年6月の電気料金、なぜ値上がりするの？いくらになるの？｜経済産業省 資源エネルギー庁
（電力取引報などをもとに、2023年1～2月の電気代から算出）
※2 出典元：買取価格・期間等（2024年度以降）｜経済産業省 資源エネルギー庁
  太陽光発電設備と蓄電池の費用対効果を高めるうえでは、適切な機器の選定・配置が鍵を握っています。自宅での設置環境や電気使用量にふさわしくない機器を導入してしまった場合、発電量が十分でなかったり、電気の使い方に無駄が生じたりする可能性があるためです。

例えば、太陽光発電設備の発電量に対して、蓄電池の容量が小さすぎると、自家消費できなかった電気を貯めておくことができず、売電に回すしかありません。前述したとおり、近年は売電による利益を期待するより、電力会社から購入する電力量を減らして、電気代を節約したほうが経済的なメリットは大きくなります。蓄電容量不足によって売電せざるを得ない状況は、結果として初期費用の回収スピードに悪影響を及ぼしかねないでしょう。

また、太陽光発電設備の発電量は、設置環境が深く関係しており、日当たりがよく晴天率が高いほど、発電量も多くなる傾向にあります。よって、設備導入後の後悔を防ぐには、設置予定場所の日射量や居住エリアの気候特性などを考慮して、想定される発電量に応じた機器を選定しなければなりません。自分自身で最適な機器を見極めるのは難しいため、専門業者のアドバイスを受けましょう。

鈴与商事では、太陽光発電設備と蓄電池の設置前に、予想発電量や導入コストの回収にかかる期間目安をシミュレーションさせていただきます。シミュレーション結果をふまえて、お客様のご状況やニーズに合わせたプランをご案内いたしますので、機器の選び方にお悩みの方もお気軽にご相談ください。
  太陽光発電設備と蓄電池の設置時に、国や地方自治体による補助金制度を活用できる場合、初期費用の負担を軽減できます。例えば「子育てエコホーム支援事業」は、蓄電池を設置した家庭を対象に64,000円／戸を支給する、国の補助金制度です。

ただし、補助金制度を利用するには審査をクリアする必要があり、対象工事・対象機器・申請期限といった条件を満たさなければなりません。また、上述した子育てエコホーム支援事業は2024年の内容であり、年度ごとに各制度の詳細は違ってきます。

補助金制度の申請受付は早期に締め切られる場合もあるため、国や地方自治体のホームページで最新の情報を確認してみてください。

【2024年最新】家庭用蓄電池の補助金制度を国と自治体にわけて紹介＞＞
  太陽光発電設備と蓄電池の導入コストは業者ごとに異なります。そのため、複数社から見積もりを取り、費用感を把握したうえで、相場から大きく外れた高額な見積もりを提示する業者は避けるようにしましょう。

ただし、安価に依頼できる業者だけが最善の選択肢とは限りません。予算の範囲内で依頼できることも大切な判断基準ですが、サービス内容や保証の手厚さ、担当者の対応など、費用以外のポイントにも目を向けておくことをおすすめします。

なかには、見積もり時点では安い金額を提示しておき、契約後に高額な追加費用を請求したり、悪質な勧誘やセールスを行ったりする業者も存在するため、注意が必要です。費用を含めたさまざまな要素を総合的に判断し、信頼の置ける業者へ依頼するようにしましょう。
  太陽光発電設備と蓄電池の設置を考えているものの、初期費用が障壁になってしまっている場合、「0円ソーラー」を活用するという手段もあります。0円ソーラーとは、業者が初期費用を負担する代わりに、利用者（住宅の所有者）は月額リース料や電気代を支払うことで、設備を自宅に導入できるサービスです。

0円ソーラーには、次のようなメリットがあります。
 

• まとまった額の初期費用が発生しないため、家計の負担を抑えながら太陽光発電設備や蓄電池を導入できる
• 契約期間中は業者がメンテナンスを実施し、修理など機器の維持管理に関する費用・手間がかからない
• 月々の支払いのみで太陽光発電設備と蓄電池を導入でき、リース期間満了後は機器が無償譲渡される

0円ソーラーの契約期間は一般的に10〜15年であり、この契約期間を満了すると、太陽光発電設備と蓄電池はそのまま利用者に譲渡され、継続して自宅で使用できるのが特徴です。

鈴与商事の0円ソーラーでは、お客様のニーズに合わせた3つのプランをご用意しています。太陽光発電設備と蓄電池を組み合わせる場合には、以下2つのプランをご検討ください。
 

蓄電池プラスプラン：太陽光発電設備と蓄電池を同時に設置 スタンダードプラン：まず太陽光発電設備を設置し、あとから蓄電池や電気自動車の充電設備を設置

  太陽光発電設備と蓄電池の導入費用に対して、元が取れないリスクを不安に感じる方もいますが、どちらの設備も長い目で見たときに経済的なメリットを実感しやすくなります。ただし、太陽光発電設備と蓄電池のメリットを最大限引き出すためにも、設置にあたってはいくつかのポイントをおさえておきましょう。

まず重要視したいのが、適切な機器の選定と配置です。設置環境や家庭での電気使用量を考慮して、容量に過不足がない機器を選ぶとともに、その性能を活かせる場所に機器を配置する必要があります。

なお、太陽光発電設備の発電量が十分見込めるとしても、売電収入による利益を頼りに初期費用を回収しようとするのは、あまり効率的とはいえません。太陽光発電設備が作った電気は自家消費を優先し、電気料金の節約をめざしたほうが金銭的なメリットを期待しやすくなるでしょう。自家消費しきれなかったぶんを蓄電池に貯めておくことで、停電対策にも役立ちます。

設置した機器が家庭に合っていない、あるいは設置場所が適切でない場合、十分な発電量を確保できず、思うように初期費用を回収できない事態を招きかねません。両設備をより効率的に活用できるよう、専門業者によるアドバイスを参考にするほか、事前シミュレーションも行っておきましょう。

鈴与商事では、太陽光発電設備と蓄電池の設置前に、無料の発電シミュレーションをご案内させていただきます。お客様のご状況をふまえたシミュレーションで、どれだけの発電量を見込めるか、導入費用の回収期間はどのくらいかを前もって予測いただくことが可能です。

お客様お一人おひとりからご要望を丁寧にお伺いし、より最適な太陽光発電設備と蓄電池の導入をサポートしてきた豊富な実績があります。太陽光発電設備や蓄電池の設置をお考えの方はもちろん、0円ソーラーに興味をお持ちの方も、ぜひ鈴与商事へご相談ください。